歯と寿命、再生医療の最前線

2026/01/25

― ITDN-Tokyo インプラントフォーラムより ―

先日開催された「ITDN-Tokyo インプラントフォーラム」では、再生医療・疫学・医療ビジネスの第一線で活躍する研究者・実務家が集い、歯科医療を起点に“健康寿命”と“未来の医療”を捉え直す議論が行われた。

本講義録では、主催者視点から特に重要と考えられる論点を、5つの要点に整理して記録する。

疫学研究により、残存歯数が少ない人ほど死亡リスクが高いことは、国内外で一貫して示されている。
これは仮説ではなく、明確なエビデンスに基づく知見である。

背景にあるのが「オーラルフレイル」という概念だ。
口腔機能の軽微な低下は、全身のフレイルや生活習慣病の前段階として位置づけられており、
歯科は「口だけを見る医療」ではなく、全身の健康を守る入口として再定義されつつある。

歯を補う治療は、咀嚼機能や審美性の回復に留まらず、
健康寿命そのものに寄与する医療行為であるという認識が、いま強く求められている。

大規模疫学研究によれば、遺伝的要因が寿命に与える影響は2％未満とされている。
一方で、生活習慣・社会環境といった環境要因の影響は、その約10倍に及ぶ。

人類の自然寿命は約38歳と推定されているが、
現代社会における長寿は、医療・衛生・栄養・社会制度といった
環境改善の積み重ねによって実現してきた結果である。

この事実は、
「健康と寿命は遺伝で決まるものではなく、日々の選択によって左右される」
という重要なメッセージを私たちに示している。

iPS細胞技術の実用化は、臓器再生だけに限られない。
近年注目されているのが、患者自身の細胞から作製するオルガノイド（ミニチュア臓器）である。

この技術により、

これは「平均的な患者」ではなく、
「その人に最適な治療」を選ぶプレシジョン・メディシン（精密医療）の中核を成すアプローチであり、
すでに世界的な研究投資が進んでいる分野である。

歯の再生が実用化されていない理由は、
技術的限界よりもビジネス・制度上の壁にある。

主な課題は次の2点である。

医療技術は「可能かどうか」だけでなく、
社会制度・経済性と両立できるかが、実装の可否を左右する。

大学発の基礎研究が、実際の医療技術として社会に届くまでには、
数十億円規模の資金と長期間の検証が必要となる。

この研究から実装への資金ギャップは「死の谷（Valley of Death）」と呼ばれ、
これを越えるには、ベンチャーキャピタルや産業界との連携が不可欠である。

研究者には、論文成果だけでなく、

が問われる時代に入っている。

本フォーラムを通じて浮かび上がったのは、
歯・生活習慣・医療技術・経済・社会制度が密接につながっているという現実である。

歯を一本守ることが健康寿命につながり、
日々の選択が遺伝子以上の影響力を持ち、
革新的な医療は多くの人と資本の支えによって初めて社会に届く。

医療は「遠い未来の話」ではなく、
私たち一人ひとりの現在の選択と密接に結びついている。

本講義録が、健康と医療を捉え直す一助となれば幸いである。